最終更新日時 2020年/03月/01日 by geiji
今回は、転職で前職調査は本当にされるのかについてについて説明します。
基本的に前職調査はない
前職調査とは、転職先の会社があなたの職歴が本当かどうか確かめるために、前の会社に在籍してたか確かめる行為を指します。
結論から言うと、今の時代に前職調査をやってる会社なんかまずないと言っていいでしょう。
理由は2つあって、1つ目は前職調査には手間がかかるということです。
興信所を雇ったら数十万のコストがかかるし、いちいち転職者1人につきそんな調査をやるのは会社として大きな負担になります。
それと、前職調査は明らかにプライバシーを侵害する行為です。
個人情報保護や企業のコンプライアンスがクローズアップされてる現代じゃ、おおっぴらに前職調査なんてできねえ。
だから、人事担当者が前の会社に電話して在籍確認することですら行ってないところが多いと思います。
前職調査に協力させるのも難しい
同じく、個人情報保護の観点から、在籍していた会社を前職調査に協力させるのも難しいです。
たとえ昔在籍していた人でも、当時の勤務態度とかを勝手にペラペラ喋るのはまずいでしょう。
そのため、万一前職調査のための在籍確認があったとしても、在籍していた会社があなたのことについて根掘り葉掘り正直に答えることは少ないと思います。
というかまともな会社なら、
と、見知らぬ人間から電話がかかってきても取り合わないと思います
まとめると、前職調査なんて今時やってる会社はほとんどないですし、もしあったとしても電話で在籍確認するのが精一杯だと思います。
だから、安心して転職活動してみてくれよな！
前職調査が行われる例外
ただし、前職調査が行われる例外的なパターンがあります。それは、役員などの上級職を雇う場合です。
役員などの重要なポストへの転職の場合は、変な奴を雇ったら会社の存亡に関わるから入念にチェックしてると思われます。
あと、役員じゃなくても外資系などで大きなお金が動く場合も、前職調査が行われるケースがあります。ちなみに外資系は年金の加入記録などの提出を義務づけてる会社もあるから、職歴詐称にはかなり厳しいです。
でも、このレイヤーの人材はネットに経歴が載ってることも多いので、そもそも調査なんかする必要もないことがほとんどですが。
まあ、このブログを読んでる奴らには関係ねえ話だけどな！
金融・警備関係も前職調査がある
あと、金融関係と警備関係に関しては未だに前職調査してる可能性が高いでしょう。
これらの職業はお金や人の命に直接関わるため、防犯的な意味で経歴を調べています。
ただ、この場合の前職調査は
借金や犯罪歴がないか
という、どちらかというと信用調査的な意味合いが強いです。
だから、前の会社での勤務態度とか、周りからの評価とかまで調査されねえから安心した方がいいでしょう。
業界が同じ場合は前職調査が簡単
あとは、同業種や同業界など、なんらかの接点がある場合は前職調査しやすいです。というか内定出す前の段階でなんらかの調査が行われてる可能性大です。
他にも大学の同期とか、たまたま友達だったとか、前職調査とはいかないまでも世間話レベルでおめえの経歴がバレる可能性はあっぞ！
まとめ
世間一般でイメージしてるような前職調査をやってる日系企業はほとんどないです。
ですが、前職と接点がある会社の場合だけは例外です。
スネに傷があるやつは、前職と全く接点がない会社に転職するのがコツだぞ！
まあ、こんなこと気にしてもあんまりしょうがないと思います。頭からっぽのほうが夢詰めこめるといいますからね笑
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